第17回ボストン・シンポジウムを開催

  　米国の外交・安全保障政策、日・米関係の行方、金融危機後の米国経済と世界経済の動向、気候変動問題をテーマに日本・米国間で活発に議論

 

　本会の訪米代表団は、11月14日から21日まで米国を訪問し、11月16日には、今回で17回目となる恒例の「ボストン・シンポジウム」をハーバード大学、ボストン日本協会と共催した。代表団には、中野健二郎・山中諄両代表幹事をはじめ、森下俊三元代表幹事、岡野幸義・萩尾千里・篠﨑由紀子・斉藤行巨の各常任幹事、牧野明次特別幹事、國定浩一・森修一海外交流委員会共同委員長ら本会幹部とスタッフ総勢31名が参加した。また、読売新聞の井岡秀行記者も同行取材を行った。

 

　シンポジウムのメインテーマは、「世界危機克服における日・米の役割を問う－日・米、新政権の使命と課題－」。ハーバード大学側からは、ディヴィッド・エルウッド・ケネディ行政大学院学院長、ロジャー・ポーター教授（元大統領補佐官）、ジョセフ・ナイ特別功労教授（元国防次官補）、エズラ・ボーゲル名誉教授、ロバート・ローエンス教授、ロバート・スティビンズ教授らが参加した。また、在ボストン総領事の辻優氏も列席した。

 

　ニューヨークでは、マリア・フィオリニ・ラミレス社のマリア・ラミレス社長、JPモルガンチェースのジェイミー・ダイモンCEOとブルース・カスマン・チーフエコノミスト、高須幸雄国連特命全権大使と懇談し、意見交換を行った。