２０２５年日本国際博覧会協会 髙科 淳 理事・副事務総長に「大阪・関西万博にむけた『企業版教育コンテンツ』のご案内」を手交

2022年度大阪・関西EXPO委員会は、3月22日、松村 幹雄 委員長（関西電力 代表執行役副社長）、井垣 貴子 委員長代行（健康都市デザイン研究所 代表取締役社長）らが、髙科 淳 ２０２５年日本国際博覧会協会 理事・副事務総長を往訪。2025年に全国の教育旅行を万博、そして大阪・関西に誘致するためのツールとして、「大阪・関西万博にむけた『企業版教育コンテンツ』のご案内」を手交しました（プレスオープン）。

髙科 淳 理事・副事務総長からは、

・関西経済同友会から「企業版教育コンテンツ」の冊子をこのように提供してもらえることを心強く感じている。

・万博は次の世代を担う子どもたちに、命を考え、SDGs や世界の文化、最先端の技術などについて学び、体験してもらう絶好の機会。そのため、岸田総理を本部長とする国際博覧会推進本部では、修学旅行や校外学習で全国120万人の子どもたちに来場してもらう目標を打ち出している。

・この春から2025年の修学旅行先の検討が始まることから、当会としては教育旅行誘致に向けた取組を本格的に開始したところだ。3月末には公式WEBサイト内に特設ページ「教育旅行ナビ」を開設するなど、万博の魅力や最新情報を発信していく。

とのコメントがありました。

右から髙科理事・副事務総長、松村委員長、井垣委員長代行、廣瀬常任幹事 事務局長