第18回ボストン・シンポジウムを開催

第１８回ボストン・シンポジウム

　中間選挙後の米国経済情勢、米国の外交・安全保障政策、中国問題への対応、今後の日米関係の見通し、経済危機後のアメリカ経済の見通しなどをテーマに日本・米国間で活発に議論

　本会の訪米代表団は、11月13日から20日まで、米国を訪問し、11月15日には、今回で、18回目となる恒例の「ボストン・シンポジウム」をハーバード大学、ボストン日本協会と共催で開催した。代表団には、山中諄・大竹伸一両代表幹事をはじめ、中野健二郎前代表幹事、萩尾千里・小椋昭夫・斉藤行巨の各常任幹事、國定浩一・森修一海外交流委員会共同委員長、原大企業経営委員会委員長ら本会幹部とスタッフ総勢31名が参加した。

　シンポジウムのメインテーマは「世界の安全と成長に向けた日・米の戦略と役割」。ハーバード大学側からは、ディヴィッド・エルウッド・ケネディ行政大学院学院長、ロジャー・ポーター教授（元大統領補佐官）、ジョセフ・ナイ特別功労教授（元国防次官補）、エズラ・ボーゲル名誉教授、ワイト・パーキンス教授、ジェイ・ローゼンガード教授、リチャード・クーパー教授、F.M.シェラー教授らが参加した。

　ワシントンでは、米外交問題評議会のシーラ・A・スミス氏およびジュッタ・ヘニング氏、ダニエル・マーキー氏、インベストメント・カンパニー・インスティテュートのポール・スティーブンズ社長、藤﨑一郎 在アメリカ合衆国特命全権大使、ジョージ・ワシントン大学のマイク・望月教授と懇談し、意見交換を行った。